気になる家計の支出バランス
家計の支出、バランスよくできているか気になりませんか？
どんな家庭でも、家計のやりくりは大変なもの。しかし、限られた収入の中で、何とかバランスよくお金を使っていくしかありません。
そんな時、気になるのが「支出の割合」。我が家の支出割合がバランスよくなっているかを確認するのは、なかなか難しいことです。
残念ながら、他の家庭がどんな支出割合になっているか把握するのは至難の業。つまり、ほとんどの家庭はモデルケースがない状態で、家計の支出割合を考えるしかないのです。
もちろん、支出バランスは、収入や家族構成、住まい等によっても異なるもの。一概に「これが正解」というものはありません。
家計の支出をチェックしてみよう
そこで、この記事では総務省の調査結果を元に、日本の家庭がどんな家計支出割合になっているかのランキングを作成しました。
※参照 総務省 「2019年全国家計構造調査」
https://www.stat.go.jp/data/zenkokukakei/2019/pdf/youyaku0309.pdf
この調査結果は、あくまで日本全国の平均値を出したもの。事情によって、収支割合が違うのは当然です。
しかし、日本の平均が分かることで「食費を使いすぎてる？」「住居費にかけすぎ？それとも少な目？」という、気になる疑問を解決するヒントが見つかるかもしれません。
ぜひ、家計支出の参考にしてみてください。
家計の支出項目ランキング
いよいよ家計の支出割合ランキングの紹介です。
なお、ここでの支出割合は、2019年の10・11月の1ヵ月平均消費支出をもとに算出しています。この2019年10月には消費税率の改定がありましたので、その影響があることもご注意ください。
それでは、支出割合の多いTOP5の項目を紹介します！
第5位 光熱・水道費
家計の支出項目、第5位は「光熱・水道費」です。この項目には、電気代、ガス代、上下水道料、灯油代などが含まれます。
その家計支出に占める割合は、7.1％。2014年の家計調査と比較すると、光熱・水道費の割合は＋0.1ポイントとわずかに増加しています。
ですが、2022年以降のエネルギー価格高騰を考えると、この割合はさらに大きく上昇する可能性があります。
光熱・水道費の支出を抑えるには、こまめな節約が基本となります。また、最近では省エネ型の家電製品や節水型の設備に切り替えることで、家計への負担を軽減することも可能です。
今後も光熱・水道費の価格動向に注意して、賢い消費行動を心がけましょう。
第4位 住居費
家計の支出項目ランキングで第4位に入ったのは、「住居費」です。この項目には、家賃、地代、太陽光発電の設備や修繕維持の費用などが含まれます。
住居費の割合は9.5％と、2014年より＋1.1ポイントと大きく増加。これは、住宅価格や家賃の高騰、エコ住宅への投資などが影響していると考えられます。
個人的に、住居費は第1位になってもおかしくないと思っていました。しかし、実際には第4位と、予想外の結果です。
これは、土地や家屋を以前から所有していて、家賃を払う必要がない人がいるためかもしれません。おそらく、賃貸や購入した家に住んでいる人は、負担割合はもっと大きいでしょう。
住居費は生活の快適さとの兼ね合いにはなりますが、自分たちでコントロールできる支出項目です。ただし、良い物件を望めば、どうしても高額な支出になりがち。家計を圧迫しないためには、無理のない範囲で選択することが大切です。
また、住居費が多少高くなっても、太陽光発電や断熱材などを利用すれば光熱費を減らせるかもしれません。他にも、家賃交渉や引越しを検討して、住居費を上手に管理していきましょう。
第3位 教養娯楽
ランキングで第3位は、「教養娯楽費」です。
この項目には、テレビやパソコン、おもちゃやスポーツ用品、書籍、映画、旅行代など生活を楽しむために費やすお金が含まれています。教養娯楽費の割合は10.2％と、2014年より-0.5ポイントと減少しています。
教養娯楽費は、家計支出の中でも自由度が高く、個人や家族の趣味などによって大きく変わる項目です。ある意味、教養娯楽費の割合が高いほど、生活に余裕があるという見方もできます。
それが減少しているということは、生活の余裕がなくなっているのかもしれません。しかし、現在はネットコンテンツの充実やサブスクサービスの普及によって、以前よりもお金をかけずに趣味や娯楽を楽しめるようになっています。
つまり、やり方次第で、お金をかけすぎずに生活を充実させることも可能です。自分たちに合った教養娯楽費の割合を見つけて、充実した暮らしを送りましょう。
第2位 交通・通信
家計の支出項目ランキングで第2位になったのは、「交通・通信費」です。この項目には、電車やバスなどの交通費、車、自転車、携帯料金などが含まれます。
交通・通信費の割合は14.3％と、2014年より-0.7ポイント減少しています。これは、コロナ禍前の時期に調査しているため、減少の理由が明確ではありません。
交通・通信費は、支出の中でもかなり家計を圧迫する項目です。特に車を使っている人は、ガソリン代など避けようがない面もあります。
しかし交通・通信費は、工夫次第で節約できる余地もあります。例えば、携帯プランを乗り換えて安いプランにすることや、カーシェアを利用するなどの方法で、交通・通信費を下げられます。
このように交通・通信費は、家計支出の中でも節約の重要ポイントとなる項目です。自分たちに合った交通・通信費の割合を見つけて、無駄な支出を減らしましょう。
第1位 食料（外食除く）
いよいよ家計の支出項目ランキング、第1位の発表です。栄えある第1位になったのは、やはり大本命の「食料（外食除く）」でした。
この項目には、いわゆるお酒を含めた食料品の購入が含まれます。食料（外食除く）の割合は21.4％、2014年より＋1.1ポイントと大幅に増加しています。
この調査が行われたのは、消費税率が10％に引き上げられた直後で、買い控えが懸念された時期です。それでも割合が上昇しているのは、食費の節約がいかに難しいかを表しているかもしれません。
食料（外食除く）は、家計支出の中でも最も重要な項目です。毎日の健康や栄養に直結するものですから、安易に切り詰めることはできません。
しかし、今はインフレが続いており、食品価格も高騰しています。このままでは、さらに支出に占める割合は上昇していくかもしれません。
もちろん、生活を工夫して食費を節約することは大切です。しかし、インフレが続く限り、このやり方はすぐに行き詰まってしまいます。
副業や転職などで収入をあげていかないと、生活の余裕を生み出すのは難しいかもしれないでしょう。
なぜ、固定費の割合が高い家計は「苦しさ」から抜け出せないのか？
各種ローンや分割払いが、家族の「未来の自由」を縛る構造の罠。
家計の支出割合を計算したとき、多くの世帯が直面する「住居費や自動車費用などの固定費が高すぎる」という現実。この重すぎる固定費の正体は、過去に契約したローン（＝借金）に他なりません。借金の本質はお金の損得問題ではなく、自分や家族の『有限資産である未来の労働時間』を前払いし、組織のコントロール下に置かれる行為なのです。
単なる節約テクニックに終始せず、「二度と人生の主導権を他人に渡さない」ための時間論と資産の境界線をロジカルに解説。家計の割合を根本から見直し、真の自由な時間を手に入れるための防衛戦略がここにあります。
その他のランキング
ここでは、ランキングに入らなかった項目の中で、いくつか特徴的なものを紹介します。
まずは、割合が大きく低下した項目
被服及び履物 3.9％ -0.7ポイント
交際費 13.1％ -0.7ポイント
特にファッションへ使うお金は大きく減っているようです。
次に、割合が大きく上昇した項目
保険医療 4.9％ +0.6ポイント
これは高齢化社会を考えると、流れを止めるのは難しいでしょうね。
最後に「外食」について。
割合は5.5％で、+0.2ポイント。
増税があっても、それほど影響はなかったようですね。
バランスの良い家計支出を目指そう！
ここまで、家計の支出項目別にランキングを紹介してきました。みなさんの家計と比べてみて、割合の違いは大きかったでしょうか。
今回の数値は、あくまで日本全国の平均です。割合は年齢や収入、地域によっても異なるのは当然です。しかし、食費や教養娯楽費などは、使い過ぎを気にしている家庭が多いのではないでしょうか。
家計の支出バランスは、生活の質や幸せに大きく影響します。無駄な支出を減らすことで必要な支出を増やせれば、より快適で充実した暮らしを送れます。また、節約することで、貯金や投資などに回すことも可能です。
この記事では、家計の支出項目別にランキングを作成しましたが、これはあくまで一例です。このランキングを参考にして、ぜひ、バランスの良い家計支出を目指してみてください。
「我が家のバランス」を直すための、最初にして最大の壁。
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家計の支出割合を日本の平均データと比較して「改善が必要だ」と気づいても、家族を巻き込めなければ理想のバランスは実現できません。しかし、お金の話は感情的な対立を生みやすく、金銭感覚のズレを放置することは将来的な夫婦の亀裂（離婚リスク）に直結します。なぜ、お互いのお金の使い方はこれほど噛み合わないのでしょうか？
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投稿者プロフィール
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「人の心理をもっとロジカルに分析できないか」という考えのもと、人間心理の研究と診断開発に一貫して携わってきた専門家。
心理学者・多湖輝氏が主催された「多湖輝研究所」に所属した経験を活かし、診断テスト開発者として30年以上にわたり、多くの企業向けに様々な診断コンテンツを開発。
特に以下の分野で実績を保有しています。
・男女の心理分析: 大手結婚情報誌向け「結婚相性診断テスト」
・性格・学習分析: 大手メーカー向け「教育診断テスト」
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